医療に関する倫理方針
臨床研修・実習へのご協力のお願い
当院は、厚生労働省より帰還形臨床研修病院として指定されており、院内に医師免許を取得した研修医が常駐しております。
また、医学生（共用試験合格者※1）をはじめ、看護師・薬剤師・理学療法士・栄養士など、多岐にわたる分野の学生たちが、各分野の専門指導者のもとで臨床実習を行っています。学生たちが、医療の現場でしか学べない実践的な知識・技術、そして患者さんと真摯に向き合う心を育めるよう、ご理解とご協力をお願いいたします。
- 患者さんの最善の利益と権利を最優先いたします。
- 学生の診療・ケア等への参加をご希望されない場合は、ご遠慮なくスタッフにお申し出ください。
- ご協力の有無が、皆さまの治療内容やケアの質に影響することは一切ございません
- 共用試験：
国が医師法に基づき指定した公益社団法人 医療系大学間共用試験実施評価機構が実施する学科と実技の試験
個人情報保護方針
個人情報保護方針について
当院は信頼の医療に向けて、患者さんに良い医療を受けていただけるよう日々努力を重ねております。「患者さんの個人情報」につきましても適切に保護し管理することが非常に重要であると考えております。そのために当院では、以下の個人情報保護方針を定め確実な履行に努めます。
個人情報の収集について
当院が患者さんの個人情報を収集する場合、患者さんの診療・看護および医療に関わる範囲で行います。その他の目的で患者さんの個人情報を利用する場合には、利用目的をあらかじめ患者さんにお知らせし、ご了解を得た上で実施いたします。
個人情報の利用及び提供について
当院は、患者さんの個人情報の利用につきまして、以下の場合を除き、本来の目的を超えて使用いたしません。
- 患者さんから了解を得た場合
- 個人を識別又は特定できない状態に加工して利用する場合
- 法令等に基づく提供の場合
なお、当院では、法令の定める場合等を除き、患者さんの許可なく、その情報を第三者に提供いたしません。
個人情報の適正管理について
当院は、患者さんの個人情報について、正確かつ最新の状態に保ち、患者さんの個人情報の漏えい、紛失、破壊、改ざん又は患者さんの個人情報への不正なアクセスを防止することに努めます。
個人情報の確認・訂正等について
当院は、患者さんの個人情報について患者さんが開示を求められた場合には、遅滞なく内容を確認し、法令及び「当院における診療情報提供に関する実施要綱」に従って対応いたします。また、内容が事実でない等の理由で訂正を求められた場合も、調査し適切に対応いたします。
個人情報の問い合わせ窓口について
当院の個人情報保護方針に関してのご質問や患者さんの個人情報のお問い合わせは下記の窓口でお受けいたします。また、患者さんの個人情報の開示、訂正、利用停止等につきましても、同窓口にご相談ください。
- 診療上のもの 担当：医事課
- それ以外のもの 担当：総務課
法令の遵守と個人情報保護の仕組みの改善について
当院は、個人情報の保護に関する日本の法令、その他の規範を遵守するとともに、上記の各項目の見直しを適宜行い、個人情報保護の仕組みについて継続的に適切な改善を図ります。
当院における患者さんの個人情報の利用目的について
当院では、患者さんの個人情報については次の目的に利用し、その取り扱いには万全な体制で取り組んでいます。なお、疑問などがございましたら担当窓口にお問い合わせください。
院内での利用
- 患者の皆さんに提供する医療サービス
- 医療保険事務
- 入退院等の病棟管理
- 会計、経理
- 医療事故等の報告
- 患者さんへの医療サービスの向上
- 院内において行われる医療実習への協力
- 医療の質の向上を目的とした院内症例研究
- その他、患者さんに係る管理運営業務
- 病室のお問い合わせ、面会、電話のお取り次ぎ
- 病室の入り口、ベッドの名札等
院外への情報提供としての利用
- 他の病院、診療所、助産所、薬局、訪問看護ステーション、介護サービス業者、MMWIN（みやぎ医療福祉情報ネットワーク協議会）などとの連携
- 他の医療機関等からの照会への回答
- 患者さんの診療等にあたり、外部の医師等の意見・助言を求める場合
- 検体検査業務の委託その他の業務委託
- ご家族等への症状説明の実施
- 保険事務の委託
- 審査支払機関へのレセプトの提出
- 審査支払機関又は保険者からの照会への回答
- 審査支払機関又は保険者への照会
- 事業者等から委託を受けて健康診断等を行った場合における、事業者へのその結果の通知
- 医師賠償責任保険などに係る、医療に関する専門の団体、保険会社等への相談又は届出
- 関係法令等に基づく行政機関及び司法機関等への情報提供や届出
- 国および地方自治体が実施するがん登録事業への情報提供
- 専門医申請や臨床研修医の教育評価、専門学会等における症例データベースへの提供
- 他医療機関が行う医学研究等への試料・情報提供
- 関連する法令や倫理指針に従い、情報は原則匿名化した上で行います。
その他の利用
- 医療・介護サービス業務の維持・改善のための基礎資料
- 外部監査機関への情報提供
- ご本人を特定できない形（匿名化）での、医療の発展への貢献を目的とした活動への利用
その他
上記のうち、他の医療機関等への情報提供について同意しがたい事項がある場合には、その旨を担当窓口までお申し出ください。
お申し出がないものについては、同意していただいたものとして取り扱わせていただきます。
これらのお申し出は、後からでも撤回、変更等をすることができます。
ただし、上記に関わらず、法令の定めに基づく場合や、学術的研究目的による場合は、当院の判断で提供することがあります。
輸血に関する基本方針
- 当院は相対的無輸血の方針です
患者さんの意思を尊重して無輸血治療に努力しますが、輸血以外に救命手段がない事態に至った時には輸血を行います。また、直ちに輸血を行わなければ生命に危険が及ぶような緊急の状況においては、救命を優先し、患者さん および/または ご家族の同意に関わらず輸血を行います。
- 宗教的輸血拒否患者さんから提示される書類（免責証明書など）に署名・捺印はいたしません
- 輸血療法に関する説明と意思確認書への同意が必要な待機的手術・処置・治療に際して輸血の同意が得られない場合は、治療可能な施設への転院をおすすめいたします
- 緊急を要し救命のために輸血が必要と複数の医師が判断した場合は、患者さん および/または ご家族の意思・同意に関わりなく輸血を実施いたします
（絶対的無輸血の拒否） - 以上の方針は、患者さんの意識の有無、自己決定権の有無、成年・未成年の別に関わらず適応されます
相対的無輸血とは
患者さんの意思を尊重して可能な限り無輸血治療に努力するが、「輸血以外に救命手段がない」事態に至った時には輸血をするという立場・考え方
絶対的無輸血とは
患者さんの意思を尊重し、たとえいかなる事態になっても輸血をしないという立場・考え方
自己血輸血について
出血に対し、輸血は直接的かつ有効な治療法ですが、種々の合併症がみられることが最大の欠点であります。第一に、輸血を介する感染症として、古くはマラリア、梅毒が知られ、B型肝炎、C型肝炎などの輸血後肝炎、さらにHIV、成人T細胞白血病や未知のものを含めたその他のウィルス感染があります。第二に液性免疫に関するものとして、血液型(ABO)不適合、溶血、紫斑病などがあり、第三にTリンパ球が関与する免疫抑制反応として、致命率の高いGVHD(移植片対宿主病)や、悪性腫瘍の再発率上昇、感染症の誘発、といった問題も指摘されています。これらの合併症に対して、それぞれ対策が講じられ、今日の輸血は以前と比べればかなり安全なものになってきましたが、それでもなお完全とはいえません。また、「輸血の合併症を避ける最良の方法は、輸血をしないことである」とは言われていますが、輸血の遅れが致命傷となる愚は避けなければなりません。
私たちの施設では、輸血が予想される予定手術において、1989年の心臓血管外科を皮切りに、術前自己血貯血法による自己血輸血手術が開始され、今日では消化器外科、産科・婦人科、泌尿器科、整形外科など、輸血を必要とする手術を行う全ての科で自己血輸血手術を行っています。心臓血管外科では、その適応を体重14kg以上の幼児にまで広げ、小児例では98%、成人例では82%まで無輸血率を達成しました。無輸血手術では勿論のこと、輸血量削減の効果は目をみはるものがあり、1980年代に猛威をふるった輸血後肝炎は激減しました。輸血後肝炎のあるものは慢性肝炎、肝硬変、さらには肝臓がんへと進展することが知られ、今日社会問題となっています。目的の手術を終えればこれで治療が完結するのではなく、その後の患者さんの長い人生、QOLを考えれば、同種血輸血は極力回避すべきであり、自己血輸血法のさらなる適応拡大、技術向上への取り組みは､今後益々求められることと確信します。